国内でローコード／ノーコード開発ツールを採用している企業は8.5％、導入の計画や検討は23.9％で今後導入の加速が期待。最大の導入理由は開発スピードの向上。IDC Japan

調査会社のIDC Japanは、国内のローコード／ノーコードプラットフォームの動向に関する調査結果を発表しました。

同社は「ローコード／ノーコードプラットフォーム」を、ドラッグ＆ドロップによるビジュアルモデリングによって、アプリケーションのデザインから開発、テスト、デプロイメント、実行、管理まで、アプリケーションライフサイクル全体の統合環境を提供するソフトウェア製品またはクラウドサービスと定義しています。

主なベンダーには、アウトシステムズ、アマゾン ウェブ サービス、NTTデータ イントラマート、クラリス、グーグル、サイボウズ、サービスナウ、セールスフォース・ドットコム、マイクロソフトなどが挙げられています。

同社が国内企業435社に対して2020年8月に調査を行った結果、すでにローコード／ノーコードプラットフォームを導入してアプリケーション開発に使用している企業は8.5％。

これからの導入に向けてテストや検証をしている企業は12.4％。導入の計画／検討をしている企業は23.9％で、現時点ではまだ本格的な普及には至っていないものの、これから導入の加速が期待されると同社はコメントしています。

ローコード／ノーコードプラットフォームを導入している企業に対して、導入理由を質問した結果、45.1％が開発スピードの向上を挙げています。

ローコード／ノーコードプラットフォームの導入理由。n=91、最大5つまで回答、回答率の上位5項目。Source: IDC Japan, 4/2021

これらの調査結果を基に、同社は「2024年までに従業員1,000人以上の企業において、従業員の30％がローコード／ノーコードプラットフォームを活用してアプリケーションの開発や業務の自動化を担うようになる」と予想しています。