DevOpsを採用している国内企業＝7％、知らない＝39％、予定はない＝33％。IDC Japan

調査会社IDC Japanは、国内の企業および組織におけるDevOpsの採用状況に関する調査結果を発表しました。IT部門に対するアンケート調査で、有効回答は515社。

DevOpsとは、ビジネスの目的に向けて開発と運用が連係してアプリケーションの開発、導入、運用を進めていくというもの。当初はYahoo!やFacebookのようなソフトウェアビジネスの企業から提唱され実践されてきました。最近では一般的な企業においても注目され、普及が期待されています。

参考：開発と運用の新しい関係、「DevOps」とは何か？ － Publickey

DevOps採用企業の課題は、投資対効果と共通プラットフォーム

調査結果により、現状ではDevOpsの採用に取り組んでいる国内企業はまだ少ないことが明らかになりました。

DevOpsに取り組んでいる企業は、合計で11％程度でした。

DevOpsを採用している企業 ＝ 6.6％
2年以内に採用する計画がある企業 ＝ 5.0％

採用している企業において、採用理由のトップになったのが「IT部門で開発や運用にかかる工数を減らすことが求められた」が58.8％。次いで「品質の高いアプリケーションが強く求められた」が38.2％。ITにおける工数削減と品質向上が採用の理由であることが判明しました。

一方で採用企業が感じている課題は「投資効果が見えにくかった」が38.2％で最大、2番目に多かった回答として、「DevOpsを進める共通のプラットフォームがない」が挙がりました。

DevOpsを知らない、予定がないが70％以上

一方でDevOpsを知らない、導入の予定がないと答えた企業の合計は70％を超えました。

DevOpsを知らない ＝ 38.6％
DevOpsを採用する予定はない ＝ 32.6％

DevOpsの普及は、ソフトウェア企業を超えて一般企業へも進んでいくものと期待されており、多くのベンダが製品を投入しているところです。しかし国内企業においてはまだ普及はほんの入り口にさしかかったところ、といえそうです。

関連記事

• 開発と運用の新しい関係、「DevOps」とは何か？ － Publickey
• DevOpsとはどんなもので、何が議論されているのか（前編） － Publickey

• DevOpsとはどんなもので、何が議論されているのか（後編） － Publickey

• DevOpsは2016年までに多くの企業でメインストリームになる、ガートナー － Publickey