国内企業はコンテナ型仮想化の本格的な普及期に。本番環境での採用率は17%、テストや検証段階は23%、合計40%以上が導入へ。IDC Japan

2021年4月22日

調査会社のIDC Japanは、コンテナ仮想化技術(以下、コンテナ)とKubernetesの導入状況に関する調査結果を発表しました

調査は420の国内企業および組織を対象としたアンケートとして、2021年2月に行われたもの。

コンテナの導入状況について調査した結果によると、本番環境で使用している企業は16.9%、導入構築/テスト/検証段階にある企業は23.3%で、この2つを合わせた40.2%の企業がコンテナの導入を進めていることになります。

fig コンテナの導入状況に関するユーザー調査結果(調査年別)。Source: IDC Japan, 4/2021(見やすさのため、オリジナルから凡例の場所を変更しています)

同社はこの結果から「国内はコンテナの本格的な普及期に入りました」とコメントしています。

また、これまでの調査では、ITサービス企業がコンテナの導入を牽引してきましたが、今回の2021年調査ではサービス業、金融、製造など幅広い業種での導入が進んでいることが分かったとしています。これも、コンテナの本格的な普及を裏付けているものでしょう。

Kubernetesはコミュニティ版が最多。OpenShiftやEKSも

コンテナ環境で使用されているKubernetesツールには、コミュニティ版、商用版(ベンダーディストリビューション)、マネージドサービスによる提供などがあります。

このなかで最も使用率が高いのが、コミュニティ版Kubernetesが32.0%。ただし2020年調査よりも使用率が低くなっており、ベンダーディストリビューションやマネージドクラウドサービスの使用率が高くなっている傾向が見られるとのこと。

そのの理由として、ユーザー企業がKubernetesの導入と運用のし易さや導入後のサポートを重視している点が挙げられています。

ベンダーディスリビューションでもっとも採用されていたのは「Red Hat OpenShift Container Platform」、クラウドマネージドサービスでもっとも採用されていたのは「Amazon Elastic Kubernetes Service」(EKS)とのことです。

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Junichi Niino(jniino)
IT系の雑誌編集者、オンラインメディア発行人を経て独立。2009年にPublickeyを開始しました。
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