Google AppsやOffice 365がオフィスの主流に。2022年にはオフィスソフトの60％がクラウド版へ移行するとの予想。ガートナー

ビジネスマンが仕事でもっとも多く使うソフトウェアといえば、メールクライアントと表計算やワープロなどのオフィスソフトウェアです。米調査会社のガートナーはこのオフィスソフトウェアのクラウドへの移行が進み、2017年に33％、2022年には60％がクラウド版になるだろうという予想を発表しています。

クラウド版のオフィスソフトウェアとしては、GoogleのGoogle Apps、マイクロソフトのOffice 365などがよく知られています。

Gartner Says Cloud Office Systems Total 8 Percent of the Overall Office Market and Will Rise to 33 Percent by 2017

ガートナーのバイスプレジデント Tom Austin氏。

While 8 percent of business people were using cloud office systems at the start of 2013, we estimate this number will grow to 695 million users by 2022, to represent 60 percent."

2013年の時点でビジネスピープルの8％がクラウドオフィスシステムを利用しており、これが2022年までに60％、6億9500万ユーザーに成長すると見込んでいる。

オフィスシステムのクラウド移行で最大のポイントがメールクライアントで、現時点でもメールはもっとも重要なコラボレーションツールであり、これをクラウド版にするかどうかが、オフィスシステムのクラウド移行を決断するかどうかの最大のポイントだと指摘されています。

ガートナーの予想では企業向けメールの10％が2014年末までにクラウドのSaaSへと移行し、2017年には3分の1が移行するとのこと。

デバイスの増加もクラウド移行への要因

同時に起こる大きな変化が、利用デバイスの増加です。ガートナーは2007年には1人が1台のPCを利用していたのが、2013年の現時点でひとり4つのデバイス、モバイルフォン、タブレット、会社のPC、個人のPC、を利用していると説明。個人が利用するデバイスの種類はさらに増えて行くため、オフィスソフトウェアにアクセスする際の要求としてこうしたデバイスの増加への対応が求められます。

これもオフィスソフトウェアがクラウドへ移行する際の大きな要因になるとガートナーは分析しています。