国内企業の8割が新規システム構築時にパブリッククラウドかプライベートクラウドを検討。MM総研調べ

2014年11月10日

国内の企業が新規システムを構築するときには、原則的にプライベートクラウドもしくはパブリッククラウドを利用する企業は40.5%、クラウドをオンプレミスと比較検討する企業は37.6%で、約8割は新規システム構築時にパブリッククラウドもしくはプライベートクラウドを採用もしくは検討する。こうした調査結果をMM総研が発表しました

fig 新規システムの構築方法(MM総研の発表を基にPublickeyがグラフを作成)

特に、約16%の企業が原則的にクラウド事業者のプライベートクラウドを検討し、11%が原則的にパブリッククラウドで構築すると回答しています。

これらを背景に、国内におけるパブリッククラウド、プライベートクラウド(オンプレミスのプライベートクラウド、事業社による仮想プライベートクラウドなどを含む)の市場はいずれも今後数年にわたって成長するとの見通しです。

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パブリッククラウドは2013年度時点での市場の大きさは1869億円。2018年度まで年平均21.2%で成長し、4882億円に達するとの予想。

プライベートクラウドは2013年時点で市場の大きさは4388億円。2018年度までの年平均成長率は24.6%で、1兆3199億円になるとの予想。クラウド市場におけるプライベートクラウドの比率は2013年度で70.1%。この比率は緩やかに高まり、2018年度には73.0%となると予想されています。

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カテゴリ クラウド
タグ  調査結果


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